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人間支援科学教育研究センター	生体材料?医用デバイス研究開発センター	地球環境?地球物質研究センター
形の科学研究センター	新潟大学?刈羽村先端農業バイオ研究センター	ユビキタスグリーンケミカルエネルギー連携教育研究センター
新潟大学GISセンター	新潟大学錦鯉学センター

人間支援科学教育研究センター

事業代表者

所属：工学部
職名：教授
氏名：渡辺　哲也
電話：025-262-6133
E-mail：t2.nabe@eng.niigata-u.ac.jp

事業の目的

心身に障害や機能低下がある人でもない人でも分け隔てなく、平等かつ機会均等の条件下で生活できる?高福祉社会?を実現するために、以下の事業を行います。

1. 支援技術、医用生体工学、健康?福祉を中心とした生活支援科学分野の研究拠点形成
2. 地域の福祉団体、福祉?保健行政、民間企業などと連携しながら、当該分野の実践的な学部?大学院教育と健康?医療?福祉に関する機器?システムの研究開発
3. 新潟市と連携した「新潟市障害者ITサポートセンター」の運営（地域の障害者の生活?就労支援）及び支援機器の利用促進?普及のための調査研究
4. 専門職への支援技術教育：コメディカル等（看護師、作業療法士、理学療法士、言語聴覚士等）に対する支援技術教育システムの構築と運用

事業内容

新潟大学地域共同研究センターと協力して、地域（ニーズ）、大学（教育?研究）、産業（機器開発）の有機的連携を図るコンソーシアムを組織する。

生活支援科学の社会的認知を高め、共同研究プロジェクトを活発化させるために、勉強会、講演会?シンポジウムなどをコンソーシアムで定期的に企画し、開催する。

大学?大学院での講義?実習等に地域の福祉団体?企業などが協力する地域連携型の教育カリキュラムを開発?実践する（福祉人間工学科のボランティア実習は平成11年から実施）。

学部生?大学院生の研究を地域の当事者団体や企業などと共同で行う体制を作り、体験型?問題解決型の大学教育を行う。

新潟県視覚障害者福祉協会と共催で「視覚障害者のためのパソコン講習」を開催する。（平成15年度から実施）

NPO法人自立生活センター新潟／アクセシブルにいがたと共催で、運動障害者のためのパソコン環境のカスタマイズおよびパソコン操作指導を行う。

生活支援分野の市場開拓、体験型?問題解決型の大学教育、障害者の社会参加?生活支援を同時に行うという、他に類を見ない新しい大学の教育研究のあり方を本学から提案?発信し、全国のモデルケースとする。

組織の概要

生体材料?医用デバイス研究開発センター

事業代表者

所属：自然科学系
職名：教授
氏名：平元　和彦
電話：025-262-7005
E-mail：hiramoto@eng.niigata-u.ac.jp

事業の目的

時代は少子?超高齢化社会を迎え、生活の質（QOL：Quality of Life）の向上が声高に叫ばれるとともに、工学技術に期待する声が益々高まっている。その期待に応えるためには、より専門化された研究の進展を図るのみならず、分野横断的な研究も併せて進めていく必要がある。さらには研究の成果を目に見える形で社会に還元することも必要である。
機械工学は科学的知見を実際の材料や各種機械の開発、および生産技術の向上という形で具現化する統合的学術である。したがって、機械工学の知識はライフサイエンス分野でも多大な貢献ができるものと考え、これまで個々に進められてきた医用デバイスに関する研究を統合する。当面は医用デバイスと生体材料に関する基礎的、応用的研究の革新的進展を組織的かつ系統的に進める。

事業内容

日本で使用される医療用デバイスは、欧米の成人用に開発されたものがほとんどであり、形状や寸法および機能の点で日本人用には不向きな点がある。しかしながら、代替品がないという理由で、これら輸入品が医用デバイスとして使用されている。また、生体材料にしても生体適合性の向上および創製法に改善の余地が多く残されている。そこで、生体材料?医用デバイス研究開発センターでは、以下の3つの事業を行う。

1. アジア的な体型と生活様式を考慮した運動機能解析と医用デバイスの設計
2. 医用デバイスの新しい加工法の開発研究
3. 生体適合性と力学的特性に配慮した新しい生体材料の開発と評価

なお、2～3の研究テーマについては、さらに研究が進展するように外部資金獲得等も精力的に行い、研究環境を整える予定である。
また、今後も新しい研究テーマの掘り起こしを行う計画である。

組織の概要

 

地球環境?地球物質研究センター

事業代表者

所属：自然科学系（理学部）
職名：教授
氏名：マドスーダン?サティッシュ?クマール
電話：025-262-6327
E-mail：satish@geo.sc.niigata-u.ac.jp

事業の目的

本研究センターは、基幹的分野として地球環境変動史解析分野、地球表層環境解析分野、地球物質解析分野の3つを設定し、多様な分野（地質学、地球物理学、災害関連科学、森林環境学など）の研究者を融合し、各基幹分野の研究推進をはかる。 また、時限的プロジェクトとして、現在活動している超域研究機構プロジェクト「日本地球掘削科学の拠点形成：海洋モホールの実現を目指して」に加えて、日本海東縁変動帯?地震災害プロジェクトを立ち上げ、来年度より開始されることとなった文部科学省「歪み集中帯の重点観測研究」の推進母体となり、歪み集中帯の中心部に位置している総合大学として、社会的責任を果たしていく。 また、地球環境問題などに関する教育?普及活動や地域連携のセンターとしても役割を果たしていく。

事業内容

1. 講演会、シンポジウムの企画を推進する（年に1～2回程度）。
2. ホームページを立ち上げ、情報を発信していく。
3. センター活動報告書、ニュースを定期的に発行する。
4. 金沢大学、海洋研究開発機構などとの連携事業（相互の講師派遣、共同研究集会などの開催）を推進する。
5. 地球環境問題に関する普及?教育?社会連携事業を推進する。

組織の概要

地球環境変動史解析分野

地球表層環境解析分野

地球物質解析分野

 

形の科学研究センター

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事業代表者

所属：自然科学系(理学部)
職名：准教授
氏名：椎野　勇太
電話：025-262-6186
E-mail：y-shiino@geo.sc.niigata-u.ac.jp

事業の目的

「形」をキーワードとして、分野横断的に研究課題を設定し、既存の枠にとらわれない学問領域を開拓することを目的とします。「形」はスケールに依存しないという特質を活かして、通常は接点のとりにくい学問分野をつないでいくことにより、学際的な取り組みを推進します。得られた成果は、「形」がもつ非言語的なメッセージを活用しつつ、研究成果の社会還元や普及をはかります。下記の4つの分野を互いに関連させながら、「形」の総合的な理解を目指します。

1. 空間の性質の理解
2. 形態形成の機構解明
3. 形の観察?計測
4. 造形?設計への応用

事業内容

1. 「形」を介して幅広い学問体系を相互にリンクし、学際的?分野横断的な新しい研究領域を開拓します。
2. 本研究センターを中心として、形の科学に関する国際的に高いレベルの講演会やシンポジウムを開催し、国内外への情報発信につとめます。
3. 展示会やワークショップなどを開催し、研究成果の社会還元や普及をはかります。サイエンスとアートのコラボレーションのような活動を通じて普及活動を推進します。
4. 「形の科学会」を通じて、国内外の研究教育機関との連携をはかります。
5. 「形」に関する教育?研究?普及のための、外部資金の確保につとめます。
6. 新潟大学の枠にとらわれず、社会の広範な組織から人材を登用し、本研究センターの活動を推進します。

組織の概要

 

新潟大学?刈羽村先端農業バイオ研究センター

事業代表者

所属：自然科学系
職名：教授
氏名：伊藤　紀美子
電話：025-262-7522
E-mail：kimi@agr.niigata-u.ac.jp

事業の目的

• 刈羽村が提供するバイオドームおよびバイオ実験棟を活用して、地域の農林業?環境課題を解決するための先端的農業バイオ研究拠点?組織を構築する。
• 研究成果を圃場レベルで検証し、地域に密着した農林業活性化の具体的戦略を提言する。
• 参画組織および共同研究を学外にも広く募り、基礎から応用を含む農業バイオ研究を展開し、その成果を全国に発信する。
• 高機能バイオドームを学部?大学院の教育?研究に積極的に利用し、成果だけでなく実験内容や過程についても地域に公開し、現地の教育や起業に資する。

事業内容

新潟大学?刈羽村先端農業バイオ研究センター開所（平成24年10月1日）

当面の研究課題は以下のとおり

1. 桃産業の復活を目指した優良母本の選定?選抜および大量増殖法の確立
2. 地球温暖化に対応した高温?高CO2耐性イネの開発
3. 遺伝的改変による新奇高機能性イネの開発
4. 作物の増収および減肥を目指した深層施肥技術の開発
5. 減肥料を目指した有用土壌微生物の探索と利用
6. 土壌中の重金属等の植物浄化
7. 病害虫抵抗性植物の分子育種
8. 重イオンビーム照射による新奇花卉の開発
9. 高CO2環境制御によるイチゴの新たな栽培法の開発
10. バイオ燃料となる微細藻類の高CO2環境下での効率的増殖技術の開発

組織の概要

ユビキタスグリーンケミカルエネルギー連携教育研究センター

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事業代表者

所属：自然科学系(理学部)
職名：教授
氏名：俣野　善博
E-mail：matano@chem.sc.niigata-u.ac.jp

事業の目的

化学分野において、環境?エネルギー?ライフサイエンスを志向する化学は、持続可能社会形成に資する重要分野に位置づけられている。そこで、これらの化学分野と密接に関連する4つのプロジェクト計画「自然環境改善を指向した新しい化学システムの開発と応用」、「環境と調和した革新的物質変換法の開発と新機能物質の創製」、「低環境負荷社会を支える新しいエネルギーの変換化学の構築」、「ライフサイエンスを支える新機能物質の構築と創薬への展開」に関わる研究推進のために、理学部と工学部の化学分野を中心として学内外の研究者とも連携しながら、実効的な研究クラスター形成を行う。また、研究成果の発信と情報交換のために研究シンポジウムや学習セミナーを定期的に開催する。さらに、本学の学部及び大学院学生の分野とレベルに応じた内容の持続可能な開発目標（SDGs）に関する授業の拡充を目指すほか、高校生や一般市民対して、環境?エネルギー?ライフサイエンスに関する知識を普及するための講座を開く。

事業内容

本センターのミッションは、環境?エネルギー?ライフサイエンスを志向する化学の発展に資する研究?教育?社会貢献活動の実施である。Ⅰ?IV期（H22?R3年度）の実績を踏まえて、下記事業の発展?展開を目指す。

1. 研究
   • 研究シンポジウムの開催により、学内外研究者による研究情報の交換、共同研究への発展の機会を作り、研究発表を通して学生のスキルアップにつなげる。
   • 最先端の研究を展開する研究者による講演会を実施する。
   • 国内外研究者との共同研究を推進する。
2. 教育
   • 教育有識者による講演会や講習会を開催する。
   • センターメンバーによる授業科目の拡充に取り組む。
3. 社会貢献
   • 一般市民に対する知識普及を目的にした講演会を開催する。
   • 小中高生等を対象にした化学実験体験事業（「夢化学21?化学への招待　一日体験化学教室」化学実験公開講座など）を共催する。
   • 高大連携事業（中高生等を対象にした出張講義など）を行う。
4. 広報
   • センターホームページを活用して情報発信に努める。

組織の概要

 

新潟大学GISセンター

事業代表者

所属：自然科学系
職名：教授
氏名：奈良間　千之
E-mail：narama@env.sc.niigata-u.ac.jp

事業の目的

今、GISは個別の分野で単独に使われているのではなく、領域を超えた総合的な活用が始まっている。こうした現状に対処するために、従来、附置されていた「環境?防災GISセンター」と「ヒューマンヘルスGISセンター」を統合して、産官学の力を結集して有機的な繋がりを強化し、すべての分野を対象にGISに関連した新しい教育?研究を展開して、幅広い高度な専門知識を持つ職業人の育成を行うと同時に国際規模の情報交換を実施する。

事業内容

• • GIS技術を活用した地理?環境?防災?医療等に関する研究の基礎から応用までの幅広い学問体系を相互に理解し、情報共有?交換の場を作り、学際的かつ、横断的学問レベルを向上させる。
  • GISを活用した地理?環境?防災?医療等の関連する大学教育や社会人教育を推進し、ユーラシアならびに日本海周辺地域の教育研究拠点を目指す。
  • 地理?環境?防災?医療等に関する学外関連研究機関?企業?団体（にいがたGIS協議会等）からのメンバーも加えて今後の発展に向けたプロジェクトを企画するほか、GIS研究者の情報交換の場を提供する。
  • 本センターを中心として、GIS科学の国際的に高いレベルの講演会やシンポジウムを開催し、国内外への情報発信に勤める。
  • 関連する産官学の交流事業や社会事業に積極的に参加して、本センターの活動で得られた成果を社会に還元する。
  • 地理?環境?防災?医療等に関するGISの教育研究のための、学内外の資金確保を目指す。
  • 既存のサーベイランスや医院?病院、保健所からの患者?流行発生情報、人口や交通等の社会的条件を加えたGISによる時系列的?空間的解析により、感染制御、医療圏の設定、病院管理学、院内感染症対策、保健?医療機関へのアクセス等の研究を行う。
  • 感染症の予防?制御に資するGISを用いたシステムの開発?実践、将来的には感染症モデル作成を目指す。
  • 地域の健康?保健に関する住民?公衆衛生情報資料のGISを用いた研究により、ガン、糖尿病等を含む健康日本21と関連しての健康維持活動、地域保健診断?計画策定への貢献を図る。
  • 発展途上国のヒューマン?ヘルスに関連するGIS教育?研究とそれに関わる人材育成への国際的貢献を図る。
  • 台風、洪水、地震等の自然災害時の被災者へのPublic Healthの視点からのGIS研究を行う。バイオハザードに向けた具体的リスク地域の提示と対策に関し、被災前と被災直後に分けたシミュレーションも含めた活動を行う。

• 上記の様々な活動を介し、学内外の高度専門職業人の育成を行う。

組織の概要

 

新潟大学錦鯉学センター

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事業代表者

所属：自然科学系（農学部）
職名：教授
氏名：長谷川　英夫
E-mail：hsgw@agr.niigata-u.ac.jp

事業の目的

新潟県発祥の「泳ぐ宝石」錦鯉は、「国魚」に認定（ 2022年10月25日）された。世界錦鯉サミット（2022年11月6日）を契機として、農林水産物輸出拡大の輸出重点品目に追加された。これを受けて、県推進ブランド８品目の１つ（2023年3月30日）となった。錦鯉に係るステークホルダーは、新潟大学に対して錦鯉に関する学問体系を探求?構築し、人材育成による地域創生に貢献するとともに、錦鯉の国際的なネットワークのハブ機能を果たして欲しいという期待がある。本センターの設立はその期待に応え、活動を通じて新潟大学の強みと特色をより強化することを目的とする。

事業内容

1. 錦鯉に関する学問体系の構築
2. 錦鯉に関する学際的な先端技術開発
3. 新潟を起点とする国際的な錦鯉ネットワーク
4. 錦鯉を育む地域の課題解決に向けた研究

組織の概要